DMK136で治療打ち切りを宣告する保険会社

DMK136（ディーエムケーイチサンロク）と聞くと、まるで某アイドルグループのようですが、これはそんな穏やかなものではありません。今回は、保険会社がひとつの物差しとして使っている隠語「DMK136」についてご説明します。

これは、

D→打撲→1ヶ月

M→むち打ち→3ヶ月

K→骨折→6ヶ月

という意味で、その期間は、いわゆる「治療打ち切り」の目安となっています。

つまりは、

「打撲程度なら1ヶ月もあれば十分でしょ」

「むち打ち程度なら3ヶ月もあれば十分でしょ」

「骨折程度なら6ヶ月もあれば十分でしょ」

という意味です。

それでは、このDMK136の正しい対策をお伝えしたいと思います。

他覚所見なしのむち打ちは3ヶ月で治療打ち切り？冗談じゃない！

打撲と骨折は理解できますが、むち打ちが「3ヶ月」というのは納得ができません。私が納得するかしないかということはどうでもいいことなのですが、言葉を変えて表現するのなら、3ヶ月というのは、「ほとんどのむち打ち被害者にとって適切な治療期間ではない」と思っています。

また、保険会社はDMK136に従い、何も知らない被害者相手にバシバシと治療を打ち切ってきたものですから、おかげで後ろをみたらDMK136によって治療を打ち切られた被害者の山（前例）があるではありませんか！

そして、それらの前例を出し、落ち着いた口調でこう言います。

「それが一般的ですから」

「むち打ちの場合、通院は3ヶ月と決まっていますので...」（←そんな決まりはありません）

保険会社の担当者は、このように前例を出し、さもそのような決まりや規定があるかのごとく「これが一般的」と詰めてくるのです。（一部のモラルなき担当者）

ぐぬぬぬぬ、、、、なにくそ、、負けるもんか！と真っ向からこれに対抗しては、無駄にエネルギー（時間とお金）を消費するだけです。賠償問題の知識と経験が乏しいシロート同然の被害者が感情的になって、海千山千の保険会社担当者に勝てるはずがありません。冷静に考えて下さい。

賢い被害者は、こう考えます。

「ということは、その目安となるDMK136とやらの期間内に治療を打ち切られないようにするにはどうしたらいいのかを考えればいいんだね」

その通りです。それがもっとも賢い作戦、防御策なのです。

治療打ち切りを回避するために

当たり前の話ですが、完治したのに通院する必要性はないし、そんなことはしてはいけません。問題は、完治する前に治療を打ち切ろうとする保険会社担当者が後を絶たないという点です。

もともと、むち打ちの大半は他覚所見がありません。異常が発見しづらい、もしくは主治医が異常を発見できないケースが多いのです。

他覚所見がなくとも、患者自身は痛みや痺れといった自覚症状があります。しかし、患者自身がその自覚症状をうまく説明できないことに加え、「どうせ、時間が経てば治るよ」という医師の思い込みが手伝って、なかなか異常を発見されないケースも少なくありません。（実際に、同じMRI画像を使って他覚所見が認められたケースと「異常なし」とされたケースがあります）

DMK136、もしくはその手前で治療を打ち切られないようにするためには、2つの簡単な対策があります。

治療打ち切りを回避するための正しい医者のかかり方

完治していないにもかかわらず、保険会社が治療を打ち切ろうと考えるにはそれなりの理由がありますが、結果を先にいうと、「治療を打ち切るのが妥当だと考えるから」もしくは「治療を打ち切れるから」というものです。

どういうことかといいますと、たとえば、被害者及び患者であるあなたが「◯◯（部位）が痺れる」「△△が痛い」という自覚症状があるとします。事故からしばらくして、保険会社の担当者から電話がかかってきて「お身体の具合はどうですか？」と聞かれたりするわけです。

あなたは、主に「痺れる」などの神経的な自覚症状を伝えますが、治療内容（医療照会及び診療報酬明細書など）をみてみると、マッサージや湿布薬ばかりで、それらしい治療や検査は何もしていません。

そうなれば、保険会社担当者からすれば、「いつでも治療を打ち切れる状態」にあると考えていいでしょう。何故なら、治療内容は、主治医がそう判断したからであり、その内容が「マッサージ」と「湿布薬」ということであれば、あまり「神経」は関係なさそうですし、マッサージができるということはそんなにひどい状態でもないと考えるのが普通だからです。

これはひとつのたとえ話ですが、適切な治療を受けていないむち打ち被害者というのは驚くほど多いです。こんなことをしていればDMK136という基準を目安に治療を打ち切られても文句は言えません。ですから、早々に治療を打ち切られないように、正しい治療や検査をしてもらえるように日頃から主治医とはコミュニケーションを図り、伝えるべきこと（詳細な自覚症状の説明など）はしっかりと医師に伝えるようにしましょう。

治療打ち切りを回避するための正しい保険会社への対応

保険会社は加害者の代理人という立場にあります。加害者の代わりに被害者と接し、加害者の代わりにあなたに補償をするわけです。

保険会社は「加害者の代わり（代理人）」ではありますが、あなたを交通事故に巻き込んだのは加害者本人であって、保険会社ではありません。そんなことは少し考えれば小学生でも分かるはずなのに、ある日突然、慣れない交通事故被害者という立場になり、焦るあなたは心に余裕がなく、代理人という立場の保険会社の担当者にきつく当たり散らしてしまいます。

保険会社の担当者からすれば、これは余裕の想定内です。しかし、事故からしばらく時間が経っているにもかかわらず、最初から最後まで、常に保険会社担当者にキツく当たり散らしている被害者をたまにみかけます。断言しておきますが、そういう人は全力で早々に治療を打ち切られるか、あるいは、無知な被害者が気づかないところで示談金の一部をガツッと削られて、結局、損をするのは被害者自身なので注意しましょう。